パートウォーカー

不妊病院に通っていた夫婦

これまで、お昼頃になぜかTVを見ていたのですが、その時に不妊病院に通って続けて夫婦をしていました。その夫婦は子供がほしいが、3回続けて流産をしてしまい、不妊病院に通って続けてやっと赤ちゃんを授かることができます。私は良かったなぁと思って、子どもを産むというすごいんだなと思いました。
不妊検査には様々です。女性側の不妊検査は、卵子の成長ホルモン量を測定、採血、子宮や卵巣に異常がないかどうかを見て、超音波検査、卵管の通貨を表示する子宮卵管造影、妊娠を妨げる細菌がないか調べる検査など。また、男性側のチェックで精子数と運動率の表示精液検査があります。しかし、多くの場合、不妊の原因は不明です。
　“music.jp”などのWebサービスを運営する（株）エムティーアイは25日、Windows Phone向けのアプリ「ルナルナ　Lite」および「ソラダスお天気予報」を無償公開した。現在、“Windows Phone Marketplace”からダウンロードできる。

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　「ルナルナ　Lite」は、女性向けの健康情報を提供するWebサービス“ルナルナ”のWindows Phone版アプリ。生理開始日をもとに次回の生理日や排卵日などを予測する機能を備えるほか、“お肌指数”“ダイエット効果指数”といった美容や健康に関するデータを通知することができる。

　一方「ソラダスお天気予報」は、気象情報サービス“ソラダス”のデータをWindows Phone端末で閲覧できるアプリとなっている。GPSで取得した現在地の天気予報や、登録した地点の天気予報を表示することが可能。地点の登録は5カ所までに対応している。また、ホーム画面の“タイル”へ天気予報を表示することも可能。

　また、同社が運営する音楽配信サービス“music.jp”のWindows Phone対応も、同日に発表された。今回対応したのは音楽を端末にダウンロード保存せずに聴取できるオンデマンドストリーミング配信サービスで、国内初の無料コースをはじめとする4段階のコースが用意されている。

【窓の杜,柳 英俊】


　東京電力は２６日、福島第一原子力発電所の汚染水処理装置が一時的に停止したと発表した。

　放射性セシウムを吸着させる米キュリオン社製の装置から、仏アレバ社製の浄化装置へ送水するポンプが午後２時２１分に自動停止した。約２時間半後に予備ポンプを使い、復旧した。

　処理装置が停止したのは、８月１２日に制御システムの信号異常に伴うトラブル以来。東電は何らかの原因でポンプに負荷がかかり過ぎたためと見て、詳しい原因を調べている。

　米Ciscoは8月24日付で3件のセキュリティ情報を公開し、「Unified Communications Manager」「Unified Presence Server」「Intercompany Media Engine」の各製品について脆弱性に対処したことを明らかにした。

　同社のセキュリティ情報によると、Unified Communications ManagerとIntercompany Media Engineにはそれぞれサービス妨害（DoS）の脆弱性が複数存在し、細工を施したパケットを使うなどの手口で悪用される恐れがある。

　また、Unified Communications ManagerとUnified Presence ServerのOpen Queryインタフェースに存在する脆弱性は、リモートからの攻撃に利用され、データベースの情報が流出する恐れがあるという。

　Ciscoは各製品のソフトウェアアップデートを公開し、これら脆弱性に対処した。

　米Verizon Wirelessは8月25日（現地時間）、クラウドサービスの強化を狙い、米CloudSwitchを買収したと発表した。買収総額などの詳細は公表されていない。

　CloudSwitchは2008年創業の、マサチューセッツ州バーリントンに拠点を置く非公開企業。企業向けに、アプリケーションをクラウド環境で稼働させるためのツールを提供している。同ツールにより、企業は自社制アプリを米AmazonのAWS（Amazon Web Services）、米MicrosoftのWindows Azure、Verizonが1月に買収した米Terremarkなどのクラウド環境にポートできる。

　CloudSwitchは買収後も独立した企業としてこれまでのサービスを継続する。VerizonはCloudSwitchの技術により、Terremarkのサービスを強化する。

　「スピードとフレキシビリティ、日本企業にはこれまで以上にこの2つが求められている」── こう話すのは、この8月15日にSAPジャパンの社長に就任した安斎富太郎氏。

　3月の東日本大震災は直接の被災者・被災地に深い悲しみと甚大な被害をもたらしただけでなく、電力問題をはじめ、産業界全体にも計り知れない影響を及ぼしている。

　「日々、ビジネスを取り巻く環境は変化しており、そのスピードが増している。企業はどのように変化に追従し、先を見越して手を打てばいいのか。また、予測しなかったことが現実に起きている。どのように柔軟に対応すればいいのか。震災後、ますます多くの顧客企業がこの2つの課題に直面している」と安斎氏。

　かつてSAPジャパンの社長を務め、現在は全世界のセールスをはじめ、顧客との接点となるさまざまな業務を統括する本社の社長に昇格しているロバート・エンスリン氏も、「リーマンショックの影響も薄らぎ、新興国の旺盛な需要に牽引されてグローバル企業は積極投資に転換している。先の震災でサプライチェーンの課題が浮き彫りになったが、代替となるサプライチェーンの構築、特にそのスピードが求められている」と指摘する。

　エンスリン氏によれば、同社の第2四半期（4〜6月）のソフトウェア売り上げは世界全体で前年同期比（固定通貨換算）で35％増、日本市場も同じ勢いで35％増えているという。

　「日本法人の売り上げを見ていると、日本企業が素早く手を打ちつつあるのが分かる。例えば、インメモリデータベースのHANA（High-Performance Analytic Appliance）の案件も35を超え、むしろ他の地域よりも積極的に投資に動いている」とエンスリン氏はみる。

　1万2000台のタクシーから位置情報をGPSから吸い上げて解析、刻々と変化する道路の交通状況を把握するという全く新しいリアルタイム分析にHANAを活用している野村総合研究所は、世界初のHANAユーザーとして知られている。さらに安斎氏は「市場分析や売上分析に活用する大手量販店もあれば、製造業や公共分野にもHANAの活用は広がっている」と明かす。

　もちろんSAPでも日々の業務にHANAを活用している。社長として全世界のセールスを統括するエンスリン氏は、各拠点を飛び回りながらもCRMシステムにiPadからセキュアにアクセスし、リアルタイムの売上進捗を把握・分析できている。顧客情報は80万社に上るが、瞬時にiPadから分析結果を引き出せるという。

　エンスリン氏自ら実践するとおり、HANAのリアルタイム分析機能とSybase買収によって手に入れたモビリティのソリューションは実に相性がいい。「意思決定のスピードをどこにいても生かせる」と安斎氏は付け加える。

　「米国の自動車メーカーは幸いにしてリーマンショックの苦境から脱することができたが、スピードとフレキシビリティがなければ消えていたかもしれない。この2つを可能にするには、ERPとHANA、そしてモビリティといった適切なITシステムが欠かせない」とエンスリン氏。

　製造業では、市場の動きを予測して生産計画を見直す、といったことでも、これからはリアルタイムで行えるようになるとSAPではみている。

　「数時間ではなく、秒単位だ。これは全く新しい世界」（エンスリン氏）

　その製造業は震災後、歴史的な円高もあって、製造拠点の海外移転が加速しそうだ。

　「少子化が進む中、日本は付加価値の低いプロセスを海外の拠点に移し、国内はもっと知的財産を生かす経済に移行する機会だ。企業は最大の資産は人であり、製品の知識、技術開発の知識に精通した社員をさらに生かすことができる」とエンスリン氏は指摘する。